採用機会を逃しているかも？実態調査からみえる現状とは

2023/1/30

こんにちは。アルムナイ協会代表理事の笠間です。

最近、エン・ジャパン株式会社さんの2018年に人事担当者を対象にした「企業の出戻りに関するアンケート調査結果」を拝見しました。そこで今回は、これらの企業の実態調査からみえる再雇用制度の現状についてお伝えしていきます。

再雇用制度の設けている企業は少ない

2018年の調査結果によると、「一度離職した社員を再雇用したことがあるのか」との質問に対し、72%以上の会社が「出戻りを受け入れたことがある」と回答したそうです。2016年の調査と比べると、5％増加しています。

みなさんが考えている以上に、出戻り社員を受け入れている企業が多いことがお分かりいただけるかと思います。

一方で、「一度離職した社員を再雇用する制度を設けていますか」との質問に対して、9割以上の企業が「再雇用制度を設けていない」と回答しました。

一度離職した社員を受け入れる会社は多いのに、実際にそれに会社として取り組む企業は少ないのはなぜでしょうか。

そこで、再雇用をしたことがある企業に対し、「再雇用をすることになったきっかけ」に注目しました。

最も多いのが「本人からの直接応募」、次に多いのが「在籍時の上司からの紹介」「在職時の同僚からの紹介」と続きます。この3つの項目をみると、ほぼインフォーマル経由でオファーを出し、再雇用している実状があるようです。フォーマルなところから来ているわけではありません。

なぜ離職した元社員は元の会社に戻ろうと思うのか。

理由はほぼひとつしかなく、「やめて、会社以外の場所で働いてみて、振り返ったら『あの会社は実は良かった』と気づいた」これに尽きます。

一人の人が帰ってきたいと思う会社であれば、ほかに帰ってきたいと考える人もいるかもしれません。もしかしたら、戻ってきたいと思う方はたくさんいても、「一度辞めた会社は、自分を受け入れないだろう」と諦めている方もいるかもしれません。

そう考えると、「出戻り制度」を設けていない企業は、とてももったいないことをしているのではないでしょうか。

つまり、「出戻り制度」がないことで、人材の採用機会の損失をしている可能性があるのです。

出戻り制度がないにもかかわらず、近年「前の会社に戻る」といった選択をする方も増えています。

しかしながら、離職者の観点から考えると「出戻り制度」があれば、さらに戻りやすくなるのは事実でしょう。

雇用機会の損失を防ぐために、出戻り制度（アルムナイ制度）を設けてみるのはいかがでしょうか。

もちろん、アルムナイ協会でも「出戻り制度」を構築し、さらなる会社の成長をもたらすお手伝いをしています。

詳しく知りたい方は、お気軽にコチラよりご相談ください。